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「不妊治療で離職」が16％という厳しい現実

不妊治療と仕事の両立という壁

先日、「不妊治療で離職」が16％、初の実態調査で明らかにというニュースが流れていました。

この調査は「離職者」だけなので、別の理由による離職や転職、時短勤務に変更した場合なども合わせると、潜在的な不妊治療による仕事への影響というのはもっと高く、NPO法人が行った調査を元にした不妊治療女性の4割が退職・転職。「多様な働き方」からは遠い理想と乖離した実情の記事の方が、事実に即していると思われます。

不妊治療の理想と現実

事実、私も結婚して彼の職場近くに引っ越し後、自分の元の職場に通えずに退職し、働きたくても不妊治療を行うためにキャリアを捨て、そのまま専業主婦にならざるを得ませんでした。

また、不妊治療中に働いている友人も居ますが、急な通院も多々あるので、スケジュールがたてられず、会社に迷惑をかけているように思うなど、精神的にも肉体的にもハードなようです。

このような事実から、不妊治療の段階でも子供を産んでも、女性が仕事を続けるには高いハードルが幾つも用意されているのだなと実感します。

理解が全くないわけではないが、現実と理想の乖離が甚だしい

最近は、不妊治療のための休暇を認める企業もわずかながら増加しているようですが、ほんの一部です。理解を得るには不妊治療の大変さを認識してもらうこと、また、それを守る法整備を急いでもらいたいです。

特に10年の不妊治療で同じような苦労をされてきた野田聖子議員に期待したいと思います。今から10年以上前に不妊治療を公表し、戦ってきた人ですから。このような先人達のお陰で、現在、不妊治療に対する偏見も減ってきたのです。

政府や自治体が一緒になって、女性が安心して仕事ができるような環境づくりの手助けができればと思います。

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